1. HOME
  2. ブログ
  3. カテゴリー
  4. 【農業用ドローン】活用と今後の発展

記事一覧

【農業用ドローン】活用と今後の発展

はじめに

農業用ドローンが今年も順調に販売を拡大しています。新潟クボタによると今年の売り上げは前年度の2019年と比べ約1割売り上げが伸び、2016年には年間2台しか売れなかった農業用ドローンも、今年は60台を見込むとのことです。本記事では今後、農業ドローンがどのように活用され発展していくかについてまとめています。

需要が高まる農業用ドローン

農業用ドローンの需要が高まる理由には主に以下の要素があると分析しています。
・必要な時に散布作業が行える
・農薬散布は人力の50~60倍効率的
・無人ヘリよりも低コストで汎用性があり、強い風圧が稲などの作物にかからない
技術の習得や初期費用の準備に対して足踏みをしてしまいそうですが、世界規模で農業用ドローンは一般化に近づいています。今年に入ってDJIの農業用ドローンで散布した範囲は日本の面積の7割ほどになる27万平行キロメートルをすでに超えています。特に中国やアメリカで大規模農業を営んでいる農家での普及が進んでいます。
日本のDJI機体販売代理店の話しでは、現在一般農家が農業用ドローンの購入の決めるのは「大規模な農業を行っているかが一つの基準になっている」という意見もあります。1日中農業用ドローンを稼働させた場合、農薬散布はバッテリーや天候などの環境にも左右されますが20ha以上可能です。購入を考える際には、ドローンで1日散布できる範囲・初期費用・必要備品費用・メンテナンス費の要素を全て洗い出し、今までの散布方法の費用を今後数年単位で計算し比較する必要があります。大規模な農業を行っている農家さんは、これまでもヘリコプターや他の方法などを試されたと思いまので、ドローンに転換することでのメリットを考えてみてはいかがでしょうか。
日本では小規模農業の農家さんも多くいるため、ドローンの購入に躊躇してしまうケースもありますが、複数の農家さんと共同資金を出し合ってドローンを購入する例や、農薬散布ドローンを購入すると同時に他の農家に対して農薬散布を行う事業を始める人たちもでてきています。農家の人手不足や効率化は今後の日本の課題です。これらの課題に対して、農薬散布ドローンは解決策の1つになると考えられます。

農薬散布以外での農業ドローンの活用

リモートセンシング・サービスを展開しているファームアイ (株)は、センシング等を活用したほ場データの収集を行っています。リモートセンシングは撮影された画像データを画像解析しNDVI(生育状況)と植被率(繁り具合い)を分析します。これにより今まで見えなかった、作物の育成状況を診断することが可能になります。解析したデータを基に生育不良の箇所をピンポイントで施肥を行えば、生育のムラがなくなるとともに、施肥コストが削減。加えて、生育状況をデータ化することで、翌年以降の土作り等に活用が可能となります。
以下はファームアイ のリモートセンシングを実際に導入している農家さんのインタビュー動画です。

UTCもファームアイ と協働でP4 Multispectralを使用し、リモートセンシングに必要な知識、操縦技術及び具体的な手順を、正しく、体系的に習得することができるプログラムを提供しています。

UTC農業ドローン協議会のご紹介

UTC農業ドローン協議会は国土交通省の管理団体DJI JAPANが運営するドローンの産業パイロット教育・訓練機関UTCより農業専門に新設された組織です。DJI農業ドローン/クボタ農業ドローンの運用ルールは、UTC農業ドローン協議会によって定められております。農業ドローンの購入をお考えの方は、サイトのリスト内にあるご自身が住む最寄りの代理店までご連絡をしていただければ、費用や講習などの詳しい内容に関してご質問いただけます。
すでに農業ドローンを使っている方でも、薬剤散布方法などの最新の情報をアップしているので是非ご確認ください。

参照:
日本経済新聞 7月13日
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO61441290T10C20A7L21000/
日本経済新聞 8月28日
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO62702060X10C20A8FFE000/

ドローンスクールの皆様方へ
キャンパス開講・新プログラム導入を
ご検討の企業様はコチラ

受講をお考えの皆様方へ
UTC提供プログラムに関してはコチラ